診察に付き添っていない家族が、医師から最近の症状を尋ねられます。薬を飲んだ時刻、前日の体調、前回の診察で決まったこと。その場で答えられなければ、普段ケアを担っている人へ確認する必要があります。家族によるケアの負担は、身体的な介助だけではありません。情報を覚え、整理し、必要な相手に伝え続ける仕事も含まれます。

米国では、この情報共有を支えるアプリにAIを組み込む動きが広がっています。服薬通知や予定表に加え、日々の記録を対話で受け付けたり、診察前に病歴を要約したりするサービスが登場しています。ただし、機能が増えれば、その分だけ家族が楽になるとは限りません。記録する手間が残れば、管理する対象を一つ増やす結果にもなり得ます。



米国の高齢者支援団体AARPによると、2025年には、病気や障害のある成人や子どもを支えた米国人が推計6,300万人に上ります。ケアに費やす時間は週平均で最大27時間とされています。ここでいうケアの担い手は、高齢の親を介護する人だけではありません。継続的な支援を必要とする子どもの保護者なども含まれるため、日本語の「介護」から想像する範囲より広く捉える必要があります。

仕事や家事と並行して、複数の専門医への通院、検査、治療や療法の予定を調整する家庭もあります。アプリを評価する際の中心的な問いは、AIが何を答えられるかだけではないでしょう。家族の誰か一人に集中していた情報を、追加の作業を増やさずに共有できるかどうかです。この視点で見ると、各サービスの違いと、導入後に残る課題が見えてきます。

ケア支援アプリは、同じ問題を同じ方法で解こうとしているわけではありません。服薬忘れを防ぎたい家庭と、複雑な病歴を初対面の医療者に伝えたい家庭では、必要な支援が異なります。AIの有無を比較する前に、誰のどの作業を減らす製品なのかを見極めることが、選定の出発点になります。

2013年に開発されたMedisafeは、服薬の記録と通知を中心にしています。服薬が抜けた場合にケアを担う人へ知らせるほか、受診予定、症状、医療関係者の連絡先、測定値も管理できます。複数の薬の相互作用を調べる機能も備えていますが、情報を確認する機能と、治療方針を決める行為は分けて考える必要があります。



2015年設立のCaring Villageは、予定表、タスク管理、体調や気分を残す日誌を組み合わせています。写真の登録や家族間でのタスクの割り当て、ケア計画の作成、服薬通知にも対応し、JuliaというAIアシスタントがケアに関する質問を受け付けます。個々の情報を保管することに加え、複数人で役割を分担する場を提供する構成です。

対して、2022年に共同開発されたウェブアプリMejoは、入力された病歴を1ページに集約し、家族や医師、療法士に共有する用途を重視しています。共同開発者のブレット・コンカク氏自身、複雑な支援ニーズを持つ2人の息子の父親です。同氏は、ケアの多くが医療機関を訪れる合間の日常にあると説明しています。

Mejoの有料版には、ほかのケア担当者と共有できる日誌機能があります。情報入力は現時点では手作業で、開発チームは受診時に尋ねる質問の作成を助けるAIの導入を検討しています。すでに使える機能と検討段階の機能を区別し、現在の負担にどこまで対応できるかを判断したいところです。

家族が残した日々のメモを、診察で使える情報へまとめる作業には手間がかかります。記録はあっても、何を医師に伝えるべきか迷うことはあるでしょう。対話型AIを備えたサービスが狙うのは、こうした記録と受診準備の間をつなぐ役割です。情報を入力する窓口だけでなく、蓄積した内容を取り出す窓口にもなろうとしています。

2024年に設立されたCitizen Healthは、患者の医療記録を集め、安全なポータルに保管するサービスを提供しています。共同創業者のナシャ・フィッター氏には、希少疾患のある娘がいます。同社は、利用者の同意に基づいて記録から情報を抽出し、個人を識別できないよう処理したうえで形式をそろえ、疾患の理解に役立てると説明しています。患者支援団体と連携し、医薬品開発に関する研究も支援しています。



同社のAIサービスAriはベータ版で、現在は希少疾患のある人とそのケアを担う人が対象です。テキストでやり取りしながらケアや症状を記録でき、医療記録、患者向けポータル、Googleカレンダーの予定にもアクセスします。過去の医療情報を要約し、受診時の質問を用意するほか、保険や公的給付に関する手続きの支援も掲げています。

Citizen Healthによると、Ariは服薬する時間帯などのパターンを捉え、症状との関係を把握する支援も行います。ただし、記録上の関連を見つけることと、医学的な原因を確定することは別の作業です。企業の導入検討でも、気づきを促す機能と、医療上の判断を担う機能を混同しない説明が求められるでしょう。

ハーバード・ロースクールで生命倫理と医事法を研究するI・グレン・コーエン教授も、診察前に医師への質問を準備する用途には期待を示しています。AIの価値を考える際には、回答の巧みさだけでなく、限られた診察時間に必要な相談を持ち込めるかという観点が役立ちます。なお、紹介されている各サービスが使うモデルや、生成AIの技術的な構成の詳細までは明らかにされていません。

情報を一か所に集められても、そこへ毎日入力する人が必要です。ケア計画、通院予定、服薬、症状の変化を登録し続ける作業が、もともと忙しい家族へ戻ってくるなら、アプリの導入効果は限定されます。機能一覧では目立ちにくいこの運用負担が、継続利用を左右します。

ケアの担い手を支援する研修機関Caregiving Years Training Academyの創設者兼CEO、デニス・M・ブラウン氏は、維持に手間がかかるために使われなくなるアプリを数多く見てきたと話しています。医師、訪問看護師、療法士、退院支援の担当者が、家族の使うアプリにログインして更新してくれるとは限りません。その場合、専門職から受け取った情報を家族が再び入力することになります。



この課題を具体的に示すのが、ブレット・ロウェル氏の開発するBriggzyです。脳性まひのある息子のケアを、勤務時間の異なる妻と引き継ぎやすくする目的で開発しています。妻が多くの診察に付き添っていたため、ロウェル氏は受診時の問診票に十分答えられないことがありました。目指しているのは、妻の頭の中にある情報を共有できる場所へ移すことです。アプリは試験段階にあり、同氏は2027年に利用対象を広げたいとしています。

ここから企業が読み取れるのは、入力画面の使いやすさだけでは解決しない問題があるという点です。誰が情報を知り、誰が記録し、誰が次のケアで使うのか。この流れが決まっていなければ、AIで要約できても、必要な情報そのものが集まりません。

導入評価では、入力にかかる時間と、引き継ぎ時の説明や探し物が減った時間を両方見る方法が考えられます。記録を忘れた日の修正まで含めて確かめれば、理想的な利用場面だけでは分からない負担も見えるでしょう。毎日使えることを前提にするより、忙しくて記録できない日にも運用が崩れないかを確かめる視点が必要です。

ケア情報をまとめるほど、家族は状況を把握しやすくなります。同時に、一つのサービスが扱う情報も増えていきます。病歴や服薬だけでなく、家族の生活時間や支援の分担まで記録される場合があります。便利さを評価する際には、ケアを受ける本人だけでなく、入力する家族の情報も対象に含める必要があります。

コーエン教授は、多くのこうした製品が医療機器ではなく、米食品医薬品局FDAによる審査を受けていないと指摘しています。米国で医療機器として審査されているかどうかと、健康に関する機能を備えているかどうかは、同じ意味ではありません。同教授は、安全性や有効性について、企業の説明に依存する場合があることに注意を促しています。



米国の医療情報保護制度HIPAAについても、同教授は保護が及ばない場合を説明しています。個人が家庭で記録してアプリへ渡す情報は、制度の対象となる医療機関などから提供される情報とは扱いが異なるためです。健康情報であれば、どのアプリに入力しても同じ制度で守られると考えることはできません。教授は、場合によっては事業者との契約上の約束が、情報の取り扱いを判断する頼りになると述べています。

この米国の制度上の説明を、そのまま日本のサービスへ当てはめることも避ける必要があります。日本企業が導入を検討するなら、対象となるサービスや契約に即して、利用目的、外部への共有、保存期間、削除の方法を確認することになるでしょう。AIの改善に情報が使われるのか、家族ごとに閲覧範囲を分けられるのかも、検討すべき問いです。

Citizen Healthが説明する同意に基づく研究利用も、日常のケア支援とは目的を分けて理解する必要があります。研究に役立つことと、家族が必要な支援を受けられることは、それぞれ確認するべき価値です。価格の安さや無料で使えることだけでは、情報を預ける条件までは判断できません。

日本企業がケア支援アプリを福利厚生や新規事業として検討するなら、出発点は機能の多さよりも、利用者が繰り返し困っている場面でしょう。たとえば、受診に付き添った人から別の家族へ、医師の説明と次の予定を伝える場面です。ここに対象を絞れば、情報共有が改善したか、入力の手間が増えたかを具体的に確かめやすくなります。

小規模な試行では、共有したい情報と閲覧する人を先に決める方法が考えられます。AIが作った要約についても、誰が確認し、誤りがあればどう直すかを運用に含めます。要約が読みやすいだけでは十分ではありません。日時や服薬内容など、次の行動に関わる情報を正しく受け渡せることが、利用者にとっての成果になります。



サービスを提供する企業には、家族だけで維持できる範囲を見極める視点も求められます。医療やケアの専門職が更新に参加しない前提でも使えるのか、既存の記録を二重に入力する必要があるのか。こうした条件は、導入前の説明と実際の利用体験の差につながります。業務との両立を支える福利厚生として提供する場合も、利用開始を案内するだけで負担軽減が実現するとは限りません。

米国の高齢者支援団体National Council on Agingでケア人材の育成を担当するニコール・ハウエル氏は、技術によってケアの連携やストレス軽減につながる可能性を認めています。そのうえで、ケアをめぐる危機全体は、一つの家族や一人の担い手では解決できず、政府、民間、家族が関わる必要があると訴えています。アプリはその取り組みを支える道具として位置づけられます。

導入担当者が次に行えるのは、利用者とともに一つの引き継ぎをたどることです。伝える情報を書き出し、今は誰が何度説明しているかを確認します。そのうえで、アプリへの記録、AIの要約、家族による確認までを試し、作業全体が軽くなるかを確かめてください。その結果を基準にすれば、AI機能の追加が必要なのか、共有方法を見直すだけで改善できるのかを判断しやすくなるでしょう。